カテゴリー: プレスリリース

Sightlinesytems Japan

日本サイトラインシステムズ株式会社と水戸工業株式会社が 製造業をターゲットとした協業体制を確立

Press Release

報道関係各位
<共同報道発表>

2022年07月14日
水戸工業株式会社
日本サイトラインシステムズ株式会社

日本サイトラインシステムズ株式会社と水戸工業株式会社が製造業をターゲットとした協業体制を確立

 日本サイトラインシステムズ株式会社(本社:東京都港区 代表取締役社長:中川 優介)と水戸工業株式会社(本社:東京都千代田区 代表取締役専務:成田 隆造)は、製造業をターゲットとした販売協業体制を確立することで合意した。

 水戸工業は、125年の歴史を持つ製造業界向け総合技術商社で、機械工具のみならず、機械装置、機械工業部品を提供し、また、自動車などの整備用用品へも事業の領域を拡げて来た。
 日本サイトラインシステムズは、米国Sightline Systems社のソフトウェア製品であるSightline EDMを製造業界に向けリアルタイムSCADA製品として販売して来た。
 水戸工業は、国内30か所に及ぶ営業拠点を有し、各地の顧客と密着した営業形態で顧客に貢献してきた。昨今の製造業DXの流れの中で生産現場のIT化、IoT化の需要をキャッチアップして行くことが、今後のビジネス拡大には不可欠であると判断したものの既存の取り扱い製品に適切な製品がないことが課題であった。
 日本サイトラインシステムズは、ソフトウェア製品を扱っている為、IT業界への販売ネットワークは保持しているものの、製造業、特に製造現場部門へのつながりが薄いことが課題であり、さらにSightline EDMは、製造現場でのデータをリアルタイムに収集、蓄積、分析するSCADAソフトウェアであるが、データ収集を行っていない顧客には提案活動が困難であった。
 そこで、水戸工業が得意とする生産現場への販売ネットワーク、センサーを中心としたセンシングソリューションが、課題解決に大きく寄与することを期待している。水戸工業は、既存顧客のDX化を加速させるための近道であるSightline EDMを取扱製品に加えることによって新たなビジネスを見出そうとしている。

両社が協業することにより多大な相乗効果が生まれ、両社のビジネスが拡大することを期待している。

両社の協業における具体的なソリューションは、7月20日(水)より開催されるINDUSTRY-FRONTIER 2022にて共同展示する。
https://www.sightlinesystems.co.jp/2022/07/industry-frontier-2022-07/
https://mitokogyo-semi.com/news/news_202207/

水戸工業株式会社について

 自動車から重電機、重機械、建設機械、航空機、精密機械などの広い分野で、当社の高い技術力を活かして、これらの製品への部品の供給や製造現場での生産サポートを通じて、お客様のご要望にお応えします。
社名: 水戸工業株式会社 (MITO KOGYO Co.Ltd.)
設立: 1897 年 代表者: 代表取締役専務 成田 隆造
本社住所: 〒101-0036 東京都千代田区神田北乗物町6番地
Tel: 03-3252-1211 / Fax: 03-5298-6590
事業内容自動車、産業機械、重機械、建設機械、光学精密機器、航空宇宙、造船、情報通信機器などの生産工場への冶工具、部品、設備等の製造販売。医療研究機関向け機器の開発・販売。上記設備などの設置工事、建屋などの建築工事・管工事
Web: http://www.mitokogyo.co.jp

日本サイトラインシステムズ株式会社について

 日本サイトラインシステムズは、日本市場におけるサイトライン製品の販売、テクニカル・サポート提供に加え、市場開発、マーケティング活動を通じて、日本市場における事業拡大を目指しています。
社名: 日本サイトラインシステムズ株式会社 (Sightline Systems Japan K.K.)
設立: 2012 年 6 月
代表者: 代表取締役社長 中川 優介
本社住所: 〒108-0023 東京都港区芝浦 3-5-39 田町イーストウィング4F
Tel: 03-6268-8588 / Fax: 03-6268-8589
事業内容:
IT システム基盤および IoT/IIoT 分野におけるパフォーマンスマネジメント(パフォーマンス管理)とキャパシティマネジメント(キャパシティ管理)製品の販売、および、プロフェッショナルサービスやサポートサービス等の関連サービスの提供
Web: https://www.sightlinesystems.co.jp
Blog: http://blog.sightlinesystems.co.jp
Facebook: https://www.facebook.com/SightLineSystemsJapan
Twitter: https://twitter.com/sightlinejapan

【本プレスリリースに関してのお問合せ】
水戸工業株式会社営業部 AI・IoTグループ
Tel: 03-3252-1222 / Fax: 03-3252-1275
E-Mail:contact_dx@mitokogyo.co.jp

日本サイトラインシステムズ株式会社
マーケティング部
E-Mail: press@sightlinesystems.co.jp
【サイトライン製品のお問合せ】
日本サイトラインシステムズ株式会社
https://www.sightlinesystems.co.jp/ask/

<登録商標について>
本プレスリリースの文中に引用された社名/製品名/サービス名については、各々の会社の商標ないしは登録商標であり、各所有者が商標権を保持しています。
Copyright ©2012-2022 Sightline Systems Japan K.K. & Sightline Systems Corp. All rights reserved.

日本サイトラインシステムズ リアルタイム・パフォーマンス・マネジメント・ソフトウェア Sightline EDM 5.5を販売開始

Press Release

報道関係各位

2018年08月02日
日本サイトラインシステムズ株式会社

日本サイトラインシステムズ
リアルタイム・パフォーマンス・マネジメント・ソフトウェア
Sightline EDM 5.5を販売開始

~従来のSCADAを超えるIoT/IIoT(インダストリアルIoT)ソリューションとしての機能強化を実装~

 日本サイトラインシステムズ株式会社(本社:東京都港区 代表取締役社長:中川 優介)は、リアルタイム・パフォーマンス・マネジメント・ソフトウェアの最新版「Sightline EDM(Enterprise Data Manager™)5.5」を、2018年8月より発売開始を発表致します。

 グローバル金融証券市場でのリアルタイム・パフォーマンス・モニタリング分野において実績のあるSightline EDMの最新版となる「Sightline EDM5.5」は、IoT/IIoT向けの様々な機能強化を行うことにより、従来の産業用監視制御システム(SCADA)を超えた強力なソリューションとして提供可能となりました。

 強化した機能は、PLC等の様々な産業用機器から高速にデータ収集可能な機能、多種多量なデータを長期間にわたり効率的に保存できるデータ格納機能、ERP、生産管理システム、BIツール、機械学習エンジン等の外部システムとのシステム連携可能な機能を提供いたします。

データ収集

・OPC UA
 OPC UA(Unified Architecture)のクライアント機能を実装したことにより、OPC UA サーバに接続した PLC、センサー、計測機器、生産機器等の様々なデバイスやサブシステムから、ミリ秒単位にデータを取得することができます。

・File Connection
 ミリ秒単位のタイムスタンプを付与した CSV ファイルを高速に読込むことができます。 CSV ファイルは、発生周期が等間隔のパフォーマンスデータと事象発生時のイベントデータを読込むことができます。

データ格納

 多種多量なパフォーマンスデータを長期間効率的に記憶装置に格納する形式として、時系列データベース(Sightline DB)を提供いたします。ミリ秒単位の時系列データの取扱いに優れた独自データベースであり、RDBMS や EDM 従来の保存形式に比べ、格納や検索等に対して高速なデータ処理と大幅にディスク容量の低減が可能です。

システム連携

 Java API および REST インタフェースの提供により、ERP、生産管理システム、BI ツールなどの品質管理システム、既存SCADA 等の外部システムとより効率の良いシステム連携が可能となります。また本機能を活用することにより、オートメーション基
盤と連携し、システム全体のオートメーション(自動化)を実現することが可能となります。

SCADA

 SCADA(Supervisory Control And Data Acquisition)とは、産業分野における生産プロセスの監視制御を行うシステムです。

OPC協議会(OPC Foundation)

https://jp.opcfoundation.org/

OPC UA に関して:
https://jp.opcfoundation.org/about/opc-technologies/opc-ua/

Sightline EDM(Enterprise Data Manager™)について
Sightline EDM for IT Monitoring

 Sightline EDM for IT Monitoring は、IT 基盤システムから生じる様々な情報をリアルタイムに分析、可視化する Web ベースのパフォーマンスマネジメント(パフォーマンス管理)とキャパシティマネジメント(キャパシティ管理)の統合マネジメント製品です。数千以上のシステムから各種 OS (UNIX, Linux, Windows, Stratus VOS 等) 、VMware などの仮想環境、AWS 等のクラウドサービス、Java の JVM や、Java をベースとした Wildfly 等のアプリケーション・サーバなどのメトリクス(モニタリング対象データ)を収集し、分析/管理し、予兆検知、相関分析、根本原因分析(RCA)、各種チャート表示、レポート作成、アラート・マネジメントを行うことができます。

Sightline EDM for Manufacturing

 製造業向けサイトライン EDM(Sightline EDM for Manufacturing)は生産工程から生じる様々な情報をリアルタイムに分析、可視化する、従来の産業用監視制御システム(SCADA)を超えた強力なソリューションであり、インダストリアル IoT(IIoT)を効果
的に活用し、工場管理者、オペレーション・エンジニア、プラント技術者の方々が生産工程や製品の品質、効率、操業生産性を向上させることを可能にします。弊社の実績のある IT パフォーマンス・モニタリング・プラットフォーム上に構築された製造業向けサイトライン EDM は世界の最大手の製造業のお客様で、製造装置などのデータをリアルタイムで収集、蓄積、モニタリング、分析、可視化、予兆検知することにより、工場のオペレーションの合理化と収益性の向上を支援しています。

「Sightline EDM 5.5」のその他の新機能や強化項目は以下の通りです。
  • オートインベスティゲート追加
  • 複数 Y 軸のサポート
  • Active Directory 対応
  • チャートタイプの追加
    . ヒストグラム
    . 統計
    . ローソク足
    . 散布図
    . インジケーター
    . 積み重ねカラム
    . 積み重ねカラム 100
散布図
散布図
複数Y軸
複数Y軸
インジケーター
インジケーター

【参考価格】
Sightline EDM
サブスクリプション価格 ¥3,720,000/年 から
【販売開始】
2018 年 8 月より、販売開始です。

日本サイトラインシステムズ株式会社について

 日本サイトラインシステムズは、日本市場におけるサイトライン製品の販売、テクニカル・サポート提供に加え、市場開発、マーケティ
ング活動を通じて、日本市場における事業拡大を目指しています。
社名: 日本サイトラインシステムズ株式会社 (Sightline Systems Japan K.K.)
設立: 2012 年 6 月
代表者: 代表取締役社長 中川 優介
本社住所: 〒105-0014 東京都港区芝 2-29-10 ユニゾ芝二丁目ビル 3F
Tel: 03-5419-3739 / Fax: 03-3455-0445
事業内容:
IT システム基盤および IoT/IIoT 分野におけるパフォーマンスマネジメント(パフォーマンス管理)とキャパシティマネジメント(キャパシティ管理)製品の販売、および、プロフェッショナルサービスやサポートサービス等の関連サービスの提供
Web: https://www.sightlinesystems.co.jp
Blog: http://blog.sightlinesystems.co.jp
Facebook: https://www.facebook.com/SightLineSystemsJapan
Google+: https://www.google.com/+SightlinesystemsCoJpPlus
Twitter: https://twitter.com/sightlinejapan

【本プレスリリースに関してのお問合せ】
日本サイトラインシステムズ株式会社
マーケティング担当:石渡
press@sightlinesystems.co.jp
【製品のお問合せ】
日本サイトラインシステムズ株式会社
sales@sightlinesystems.co.jp

<登録商標について>
本プレスリリースの文中に引用された社名/製品名/サービス名については、各々の会社の商標ないしは登録商標であり、各所有
者が商標権を保持しています。
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